日本人の誇り（藤原正彦）に学ぶ

巻頭に、「個より公、金より徳、競争より和」を
重んじる日本国民の精神性は、文明史上、
世界に冠たる尊きものであった。

しかし、戦後日本は、その自信をなぜ失ったのか？

歴史を失った民が自国への誇りと自信を抱くことはない。

この誇りと自信こそが、現代日本が直面する諸問題を
解決する唯一の鍵となる。

そして今、未曽有の大震災への力強い復興への力を与え、
人々の心を支える。

■日米安保条約の実効性への疑問

日本の領土がどこかの国に攻撃されたら直ちに
米軍が助けに馳せ参ずるとはなっていない。

最も大切な第5条は日本領内でどちらかが攻撃を受けた場合、
それぞれは「自国の憲法上の規定及び手続きに
従って共通の危険に対処するように行動する」
としか規定していない。

尖閣諸島を巡り日中間でいざこざが起きた時は、
アメリカも肝を冷やした。

中国が尖閣占領のような軍事行動に出た場合、
米軍が助けに来ないという事実を日本国民が知ってしまう
可能性があったから。日米同盟が揺らぐ危険を恐れた。

一方、長年にわたり「集団的自衛権の問題」を放置してきた
日本にも大きな問題がある。

例えば日米の駆逐艦が並走していて、第三国から日本艦が
攻撃を受ければ、アメリカ艦は自動的に助ける義務がある。

これに対し、アメリカ艦が攻撃されても、
日本艦は自分が攻撃されない限り、
憲法の制約により、相手を助けられない片務的な状態を放置してきた。

日米安保条約とは欺瞞の条約でしかなく、両国に責任がある。

日露戦争当時の日英同盟は「日英の一方が、挑発の結果でなく、
第三国から攻撃を受けた場合は、それがどこであろうと
他方は直ちに来て協同戦闘にあたる」と明言していた。

日本は自国を自分の力で守ろうとせず、守られていると
いう幻想の中で安眠している。

自国を自分で守ることもできず、他国にすがっている国は
半人前の国家と、各国からの侮りを受け、
外交上で卑屈になるしかなく、国民が祖国への誇りも持てないでいる。