*1350738453*[（日本再生]日本の教育改革への道標ー２

かつての日本がそうであったように、世界の国々は、国家目的として、
国の将来を支えるリーダーを育てることを、「国家100年の計」に明確に
位置づけている。

世界の多くの国々は、異能を持った人材の育成や、天才を一人でも数多く
輩出するため、どんなに財政難にあろうとも、教育への投資を怠ることなく
人材の育成に邁進している。

米国も、かつて自国の学力が他の先進国に劣後したデータに衝撃を受け、
政府主導で変革に乗り出した。

学力を抜本的に底上げし、国際競争力のある人材を育成しようとしている。
「NCLB」（ノーチャイルドレフトビハインド；落ちこぼれ防止）なる
教育改革法を成立させ、NCLB法は州当局に公立学校の生徒を対象に
学力テスト実施を義務づけている。

　一方、日本は、公教育の授業内容が約三割削減されたばかりか、
授業時間も二割も削減される「ゆとり教育」が進み、学力の低下が
顕著となっている。

21世紀は、正に「知の世紀」であり、IT（インフォメーションテクノロジー）と
BT(バイオテノロジー)とNT(ナノテクノロジー)の三大事業領域を巡る国際競争が
これから本番を迎え、激しい国際競争が本格的に繰り広げられる時代に突入する。

こうした競争を勝ち抜く上で最も必要な「創造力」「構想力」は、
多面的な基礎知識の積み上げが背景として奏功することはあっても、
現在のゆとり教育が大きな力をつけることは期待しづらいのではないかと
危惧の念を抱かざるを得ない。