(日本再生

「いい国つくろう、何度でも。」別冊宝島編集長の前文紹介

今、日本の歴史教科書としても読めるレベルの内容を伴った編集を 宝島社は、実に見事に成し遂げている。別冊宝島の1832号で、2011年12月15日発行の 「いい国つくろう、何度でも。」がそれである。この本の編集長小林大作氏ほか、執筆者の方々に…

「歴史の真実」を追求する

2013年3月8日の衆議院予算委員会で、日本維新の会の 中山成彬議員の質問の動画を視聴した。これまで、政府・マスコミが歴史の真実の追求を避け、 事実を正視せず、確認を怠ってきたばかりか 朝日新聞をはじめとするマスコミが歪曲報道を行い、 著しく…

日本の文明について

司馬遼太郎氏が文明と文化の違いについて、わかりやすく教えて くれている。文明とは、誰でも参加できる基準であり、自由・人権がキーワード 一方、文化は、くるまっていれば楽しい、気が安らぐレベルのもの。民族・個人が持っている習慣は文化だが、他国や…

金 美齢「メイドインジャパンに回帰せよ」に学ぶ

台湾出身の日本人、金 美齢氏が「メイドインジャパン」に回帰せよ と以下のように日本の将来を憂い、熱く訴えている。日本に帰化した日本人の中で、ある意味、現代の日本人が忘れかけている 日本精神を一番強く持ち、心から日本を愛する人物の一人であること…

超硬工具メーカー「タンガロイ」の技術

米国の著名投資家であるウオーレン・バフェット氏が、2011年3月7日 に初来日し、自家用ジェットで、福島空港に向かった。来日の目的は、いわき市に本社を置く、超硬工具メーカーのタンガロイ社の 新工場開業式典に参加することにあった。 実に東日本大…

浜松ホトニクスの偉人会長

浜松ホトニクスが宇宙の謎にせまる「ニュートリノ」だけで なく、最近「神の粒子」と呼ばれる「ヒッグス粒子」の発見 に貢献する光センサーを開発したことで世界の注目を浴びている。浜松ホトニクスは、昼馬 輝夫会長(86歳)が1978年から 31年間社…

地熱発電について

地熱発電について日本の地熱資源埋蔵量は、世界3位を誇るが 実際の発電量は、世界8位にとどまる。日本において地熱発電が進展しなかった 理由の一つが指摘できる。日本には、国立公園・国定公園 が数多く存在し、国土面積の約4%を占める。旧環境庁の通達…

核融合について

次世代のエネルギーと言われる「核融合」を研究している 茨城県那珂市の研究施設で、日本とEUとの共同開発である 最先端の実験装置の組み立てが1月28日から始まったとの 報道があった。日本原子力研究開発機構の那珂核融合研究所において 6年後の実験…

手のひら大のスパコンも夢ではない

スパコン(スーパーコンピュータの略)とは科学技術計算を 主目的とする大規模コンピュータのこと。量子力学、気象予測、シュミレーション天文学、最適化計算、 金融工学など、大規模数値解析に基づくシュミレーションを 実施するには膨大な計算処理を行う必…

バイオマスの利用・活用

バイオマスとは、生物資源(バイオ;bio)の量(マス;mas) を表し、エネルギー源として、再利用できる動植物から生まれた 有機性の資源をさす。バイオマスは大気中の二酸化炭素を増加させず、持続的に再生可能 という特性を持つ。廃棄物系・・・農林…

「TLO」について

TLOとは、Technology Licensing Organization の略で技術移転機関のこと。大学の研究者の研究成果を特許化し、企業へ技術移転をすることを使命とする法人 であり、日本のものづくりを担う製造業を支える意味で国益の一翼…

「そーせい」グループについて

かつて、バイオベンチャーであった「そーせい」グループ(社長の田村 真一氏) は1990年の設立、現在の資本金16,988百万円、従業員26名の会社。この会社は製薬会社が死蔵していた低血圧症に効く化合物の開発権を無償で 譲り受け、実験を重ねて尿…

陸(おか)漁業について

かつて、日経連載「知の攻防」の中に、陸(おか)漁業に関する記事があった。「三菱商事の事業開発部長(当時)中沢輝幸氏が推進したビジネス。 2002年、人口1300人の大分県上津江村、廃校跡に据えた直径6Mの 水槽四基に5000匹のヒラメを養殖するという記…

21世紀は水の時代

20世紀は石油の時代であった。21世紀は「水の時代」 と言われる。世界的な水不足の進行、環境汚染に伴い、海水の淡水化 など持続的な水資源の確保が全世界で求められる。今後、環境浄化のための下水処理、排水処理、水の再利用の 技術がクローズアップさ…

日本を産油国にする「藻」

筑波大学大学院生命環境科学研究科の渡邊信教授に よると、日本が産油国になるのも夢ではないという。2010年12月、従来の12倍の生産効率で重油と 同質の油を作り出す「藻類」を沖縄の海で発見したとのこと。それは、「オーランチオキトリウム」とい…

放射能が消えた?

日本の伝統的な発酵技術が日本を救うことになるかも知れない。高嶋酒造6代目で富士の伏流水「白隠正宗」の蔵元で (株)高嶋開発工学総合研究所の代表であり、世界最初の 環境微生物学博士である高嶋康豪博士の研究成果に対し、台湾政府(アカデミー)が放…

ヘドロの再利用技術

津波がもたらすヘドロを工事用の土に変身させる 再利用技術を新日鉄が取り組んでいる。ヘドロを土木工事用の土に変える実証実験を新日鉄が 仙台市内で公開している。(2011/9)環境省の推計で東日本大震災の被災6県で最大3千万トン ものヘドロが堆積…

地熱発電について

日本の地熱資源埋蔵量は世界3位、しかし、実際の発電量は 世界8位に留まっている。その背景には、国立公園・国定公園が国土面積の4%を占め、 旧環境庁の通達で、公園内は地熱開発の規制があり、 地熱発電の効率の高い、浅部熱水資源の82%が、この規制…

日本の食糧安全保障について

日本のコメの消費量は、年間1,000万トン。一般的に言われる食糧自給率はカロリーベースで約40%と 他国と比較しても極めて低い。 しかも、実は40%どころではなく、10%台まで 落ち込んでいるのが実態と聞く。どうして、安穏と暮らせるのか?ノー…

日本の正道(平沼赳夫他)に学ぶ

「健全な保守」とは 文化を大切に、伝統を重んじ、誇りを持って先人の 築いてきたものをしっかり検証し、次代への継承に 力を尽くすことにある。千万人といえども吾往かんという勇気を持ち、 時代を先取りする先見性を培い、物質偏重の世にあって、 物よりも…

天皇陛下の訪問企業

毎年、天皇陛下は産業振興に貢献する中小企業を 訪問なされるという。昨年(2012年)は、埼玉県川口市の医療機器メーカー 「メトラン」を7月5日に訪問された。 メトランの新田 一福社長はベトナム出身で 新生児用の人工呼吸器の開発における国内トップ…

国家の独立は国民の独立自尊の教育から

国家の独立は国民の独立自尊の教育からというテーマで 示唆に富む議論が、櫻井よしこ氏の著作「迷走日本の原点」 の中にあるので引用して紹介したい。経済も金融も(国家)安全保障も、自立の精神が根底になければ 満足に機能しない。・・・自立はどう育めば…

日本再立国への処方箋

目覚ましい成長が続く中国等アジア諸国の陰で、日本の閉塞感が否めない。日本は昨年、長きに亘り保ち続けたGDP世界二位の地位を、中国に明け 渡したばかりでなく、自信と誇りまで一緒に失いつつある。どうすれば国家存亡の危機に瀕する日本を再び、国民が…

日本の強みは何かー3

(2)日本人の知恵 ①斬新さと創意工夫 織田信長が長篠の戦で鉄砲を用いた3段戦法は欧州で同じ戦法が 用いられたのは約60年後という斬新 なものであった。②織田信長は当時、世界に類を見ない大型船の側面を全て鉄で覆う 鉄鋼船建造による海戦での大勝利の他、…

日本の強みは何か

(1)日本人の国民性 心のかたち 「和」の精神 (既に失われているものを含む) ①礼節を重んじる心 規律正しさ、「武士道」精神 (義と美) ②勤勉性 働き、社会の役に立つことは喜びであり、美徳と感じる心 ③忍耐心 我慢強さ ④公徳心 倫理感・義理人情・心の…

日本の強みは何か

【日本の強みは何か】について「日本の強みは何か」について、以下に、 日本人の特質について大雑把に整理を試みたい。先人達には、明治維新と第二次世界大戦後と 共通して国家再建という大きな目標があった。そして、彼らの心の中には共通して、「愛国心」 …

人財資源を活用した地域経済活性化と中小企業支援策ー4

4.「将来の地域経済を支える有望企業・技術・若手経営者 を探し、育成するためのインフラ(人・物・カネ)を 支援する仕組みを提供する」こと5.こうした活動を行政に携わる県・市町村の職員が自らの 意思で自ら考え取り組んでいける指導・訓練を行い、 …

人財資源を活用した地域経済活性化と中小企業支援策ー3

①に水・資源・エネルギー環境と並べCO2削減を課題とする②に農業の再構築(工業化も加え、食糧自給率の改善を至上命題とする③にライフサイエンス・⑤にバイオテクノロジーの分野を取組むべき テーマに挙げた。④にナノテクノロジー⑥にIT・通信技術(次世代…

人財資源を活用した地域経済活性化と中小企業支援策ー2

日本には天然資源は少ないが、人財を資源と考えれば、 現役の有能な人財の他に、現役世代に負けない「気力」・ 「体力」・「知見」・「技術力」といった貴重な余力を 持つ有能な高齢者が数多く存在している。人財の厚みは他国と比べても圧倒的であり、世界に…

人財資源を活用した地域経済活性化と中小企業支援策ー1

人財資源の活用の前提となる少子・高齢化の進行わが国の人口は2005年時点の総人口が1億2,777万人。 その内、ひろく経済活動にむすびついている人口である 生産年齢人口(15歳から64歳まで)が8,409万人あった。当時の出生率を基にすると、50年後の2055年には…