日本の教育改革への道標ー６

これは、システムそのものの欠陥であり、広く海外の優秀な人財に伍し、
国際競争に打ち勝っていくためには、大学入学後の専門分野の勉強、
研究に没頭する時間を充分確保するよう国家として誘導していく必然性
がある。

一定期間（半年から１年間）は、カリキュラムとして、企業研修期間を
設け、研究分野の企業に出向きながら研究のレベルを現場が求める
実践力のあるものに価値を高めていく現場力のあるものにしていくなど
工夫をしていくことが必要であろう。

また別の期間（半年程度）はボランティア研修期間とし、被災地での
支援活動や老人介護に従事することをカリキュラムとして用意するなど
社会に役立ち、人々に感謝される喜びを体験する人生においても貴重な
ひと時を経験させる仕組みも取り入れることも検討すべきであろう。

そうであれば、入学前の知識のハードルの高さに重きを置く形で競わせる
よりも、むしろ「大学卒業時までの知識習得」や社会に巣立つ前に、
一定の経験レベルに到達しなければ、卒業できない仕組みに変更していく
ことも検討すべきであろう。

また、1年間は、海外の提携大学との単位交換制度を設け、海外への留学を
選択せしめ、異国の学生との交流、異文化との交流を若いうちから体験させ、
国際人としての素養を身につけさせることも検討すべきである。